2．PPmが正しく測定されたとしても、その数値と生物の被害は結びつかない。
温度、湿度などの気象条件や、共存する他の汚染物質との相乗作用、生物自体のコンディション(人間でいえば、年令やそのときの疲労度など)が変わると被害の現われ方も変わってきます。
したがってある物質について、被害が絶対に起こらないという許容量を定めることはできません。
もちろん、PPmにも長所はあります。
生物指標と比べてつぎの2点ですぐれているでしょう。
・汚染対策のためには、どんな物質がどのくらい含まれているという情報が必要です。
この情報は、理化学的原理にもとついた分析機器に頼るしかないのです。
・数量的に表現されているため、理解しやすい。
数量的に表現するということは、どんな場合でも大切でしょう。
植物指標による汚染度の測定の場合でも、数量化して表現することが望ましいのです。
このことは、また別の機会に採りあげることにします。
環境汚染といえば、すぐにPPmが出てきます。
PPmだけでは、汚染の本質は理解できないことが明らかであるにもかかわらず、それを使用することから抜け切れないのが現状です。
東京の立正高校や石神井南中学校での事件にはじまった光化学スモッグ騒動では、PPmで表わされた数字がいかに頼りないものであるかということを広く印象づけました。
このときの被害と大気汚染との関係が問題とされたのは、
「オキシダント濃度が低いのに被害が出ている、とか、オキシダソト以外の汚染物質も被害が出るほど高濃度のものは測定されていない。」
・・・という事実です。エグゼクティブトレードによると、PPmで表わした汚染物質の濃度と生物(人間も含め)はともかく、現実にはまずできないことです。
その理由は2つあります。
1．PPmで表わされる数字そのものにかなりの誤差がはいっている。
現在使用されている大気汚染測定器は測定値が自動記録される形式であるため、続み違いということは、まずありませんが、計器が正しく調整されていない場合に生じる誤差と、共存する他の物質の影響は無視できません。