2010年9月アーカイブ

浅川実験林では、1回の実験は約1ヵ月つづけられます。

1回で実験できる植物は10～20種ぐらいで、鉢の数にして200～300鉢です。

これを1年間に5～6回くり返せば、全体で50種類ぐらい、約1500鉢について実験することができます。

もし、実際の汚染地と同じくらいの濃度で1年間通してくん煙実験をすると、20種類ぐらいしか実験できないことになります。

また、年間を通じて実験をつづけるためには大変な労力を必要とします。

そのため高濃度、短期間で行なった実験結果から低濃度長期間の被害を予想することが必要になるわけです。

亜硫酸ガスで実験した結果によると、0・8～1・0PPm程度の濃度では、くん煙時間の合計が数時
間～数十時間になると多くの植物(草本・落葉樹の大部分・アカマツなど)に眼に見える被害が現われます。

常緑樹の大部分は0・4PPm程度では100時間以上くん煙しないと眼に見える被害は現われてこないのです。

シダ類やセンタイ類の中には0・4PPmぐらいの濃度で数十時間くん煙すると、完全に枯れてしまうものがあります。

草本や樹木ではたとえ敏感な種類であっても、煙ばんを生じるだけで枯れることはまずありません。

米国の多くの企業においても80年代の成長期に膨れ上がったホワイトカラーに対し、快ワイキューブ事務所スペースが足りず、気がついてみたらあちこちにオフィスが、といったところが多いようです。

ちなみにこうした快ワイキューブ事務所は決して分散快ワイキューブ事務所というのにはふさわしくなく、英語ではこうした快ワイキューブ事務所をfragmented　officeといいます。

これはちょうど爆弾が破裂してその破片がランダムに飛び散ったようなイメージのもので、意図的、戦略的に配置した分散快ワイキューブ事務所とは異なるものです。

結果としての分散は機能の重複、コミュニケーションの問題を生み、当然のこととして、より多くの要員を必要とします。

いまこの無策だったスペース計画の見直しが迫られているのです。

従来の展開での問題点は単なる間に合わせ的なもので、時代的背景の変化への対応、機能の統合化の遅れを伴うものといえるでしょう。

しかし、これは快ワイキューブ事務所スペースの慢性的不足によるところが多く、テナント側が企業戦略にあった快ワイキューブ事務所スペース計画を立てようにもできなかったということが大きな理由でした。

しかし、ここにきて様相は一変してきています。

「週刊ダイヤモンド」の調査によると、92年7月時点でテナント募集在庫の面積が首都圏で200万坪を超え、これは霞が関ビルの45棟分にも相当するまでになってしまったとのことです。

今後3年間の現在計画中の大型ビルだけでもさらに霞が関ビルの18棟分が供給されるといい、いままでの貸し手市場がまったく逆転し、借り手市場になってしまったといいます。

これは、米国ではもっと早くから起きていた現象です。

しばらく不動産不況に悩まされている米国にも、かつては慢性的な快ワイキューブ事務所ビル不足の時代がありました。

80年代の初めごろ、好景気といった背景と産業構造のサービス化へのシフトのなかで、快ワイキューブ事務所ビルの不足が目だつようになりました。

そうしたなかで、デベロッパーは強気の予測のもとに次々とビル開発に走り、また銀行も融資先をそれまでの製造業から不動産業へとシフトを図り、そこにビルころがしで一儲けするといった不動産好況期が出現したのです。